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職場の近くへ引っ越すと割に合う?

家賃が月2万円増えると、追加家賃は年24万円です。片道60分から15分、週5日出社の架空例では、通勤は年367.5時間短くなります。費用と時間を別々に出し、初期費用や生活環境も合わせて判断する材料にします。

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まず、給与と通勤だけの変化を計算する

年収600万円・年間休日120日・週5日勤務・所定8時間・月残業30時間・週5日出社を共通条件に、片道通勤だけを60分から15分へ変えます。休憩を所定時間に含めず、有休取得による時間の変化は加えない架空例です。職場や給与は変わらないと仮定します。

職場近くへの引越しで片道通勤だけを変えた時間と時給の架空例
項目引越し前の仮定引越し後の仮定
片道通勤60分15分
年間労働時間2,320時間2,320時間
年間通勤時間490時間122.5時間
年間の仕事+通勤2,810時間2,442.5時間
労働時間だけの時給2,586円/時2,586円/時
通勤込み時給2,135円/時2,456円/時

年間の通勤短縮 =(365 − 120)×(5 ÷ 5)×(60 − 15)分 × 2 ÷ 60 = 367.5時間

この例では労働時間も額面年収も変わりません。通勤込み時給が2,135円から2,456円へ変わるのは、同じ年収を割る時間が短くなるためです。家賃の増額はこの表の年収や時給から差し引いていません。

年24万円の追加家賃と、初期費用を別に置く

家賃は月8万円から10万円へ増えると仮定します。加えて、引越業者代や仲介手数料等の返還を見込まない初期支出を30万円と置きます。以下の金額は相場・見積額ではありません。共益費・更新料・駐車場代などは含めず、実際の候補で別に確かめます。

追加家賃と一度限りの初期支出を分ける架空例
項目仮定した額期間・扱い
引越し前の家賃8万円/月現在の月額として仮定
引越し後の家賃10万円/月新居の月額として仮定
追加家賃の年合計24万円月2万円 × 12か月
初期支出30万円返還を見込まない費用を一度だけ計上
最初の12か月の追加支出54万円家賃差12か月分+上記初期支出。他の変化は含めない

京都府の賃貸住宅を借りるときの注意点は、毎月の家賃・共益費と、契約時の敷金・礼金・仲介手数料等を確認するよう案内しています。敷金のように精算・返還され得る預け金は、戻らない支出と分けて、契約時に必要な現金としても確認してください。(資料更新日:2025年4月30日、確認日:2026年10月26日)

通勤費の本人負担や会社の支給条件、住宅手当なども変わる場合は、その増減を別の欄へ置きます。年24万円を額面年収600万円から引いた金額を、新しい年収や手取りとして診断へ入れる使い方はしません。

短くなる1時間に、追加家賃を配分すると

追加家賃 ÷ 通勤の短縮時間 = 240,000円 ÷ 367.5時間 = 約653円/時間

約653円は、年の追加家賃を短くなる通勤時間に単純配分した数値です。給与の時給や、自由時間の価値・収入増を示すものではありません。初期支出30万円はこの割り算に含めず、先ほどの表で別に確認します。

勤務先の変更や在宅勤務で出社日数が減ると、同じ家賃差でも短縮時間は変わります。出社の通常運用と例外は、リモート求人の出社頻度を確かめる質問も使って確認できます。

実際の候補で比較する手順

  1. 住み替え前後の通勤時間を、自宅から職場まで同じ範囲で確かめます。住環境、通勤経路、家族の予定も並べます。
  2. 働き方・時給診断へ、年収600万円・年間休日120日・週5日勤務・所定8時間・残業30時間・片道60分・週5日出社を入力し、結果を控えます。
  3. 基本欄の片道通勤を15分へ変えて、ほかの条件を保った結果も控えます。片道通勤が違う比較には基本欄を別々に使います。
  4. 家賃・共益費等の毎月の差、初期支出、預け金を別に整理し、今後も支払える予算と使いたい時間帯を確認します。

通勤時間の計算例は年間の通勤時間の比較、近似と丸めは計算方法と前提を参照してください。表は1年365日と一定の出社割合で計算し、時間は小数第1位まで、金額は1円単位に四捨五入しています。引越しの成否や、短くなった時間をすべて自由に使えることは保証しません。

働き方・時給診断を試す 最終更新:2026年10月26日