年間休日120日と125日の違いは？

休日以外の5条件をそろえて比べる

年収600万円、1日の所定労働8時間、月平均の残業30時間、片道通勤45分、週3日出社を共通条件とし、年間休日だけを120日と125日で比べます。年収は賞与・残業代込みの額面です。所定時間には休憩・残業を含めません。

この例では、会社が定める所定休日を120日・125日と仮定し、有休の取得分は加えていません。実在の求人や平均的な働き方を示す数値ではなく、休日が増えても年収と月平均残業が変わらないと仮定した試算です。

120日と125日の時間・時給を比較

労働時間だけの時給は2,586円から2,632円、通勤込み時給は2,362円から2,404円へ変わります。同じ年収を、少ない時間で割るためです。年収そのものが増えた試算ではありません。

5日の違いが44.5時間になる理由

1年365日から休日を引くと、勤務日数は245日から240日になります。所定労働時間は年間1,960時間から1,920時間へ減り、残業は両方とも年間360時間のままです。

週3日出社は週5日勤務に対する割合で計算するため、減る5日すべてに通勤があるとは数えません。実際の祝日・休暇・出社予定をカレンダーで数えた結果ではなく、365日・週5日勤務モデルの概算です。

時給は1円単位、時間は小数第1位まで表示し、途中の計算では丸めていません。通勤込み時給は条件比較のための指標で、法定時給・割増賃金・手取りの計算ではありません。式と対象外の勤務形態は計算方法と前提で確認できます。

年間休日と有休を分けて確認する

厚生労働省の就労条件総合調査の用語定義では、年間休日総数は就業規則等で労働義務がないとされた日を対象とし、年次有給休暇分を含めません。所定労働時間も、始業から終業までの時間から休憩を除くものとして説明されています。ここでは用語の区別を参照しており、現在の休日数の平均や標準を示す資料としては使っていません。（確認日：2026年10月26日）

大阪労働局の年次有給休暇Q&Aも、有休を休日以外に賃金を受けながら休みを取る制度と説明しています。会社の所定休日、有休の付与日数、実際に取得する見込みの日数を分けて確認してください。（確認日：2026年10月26日）

• 求人票の120日・125日は、どの年度の、どの休みを含む日数か。内訳を会社の年間カレンダー等で確認できるか。
• 有休や計画的に取得する有休が、記載の日数に含まれているか。付与日数と取得見込みを分けて説明してもらえるか。
• 休日対応がある場合、記載の日数と実際の勤務・休みの予定をどのように確認するか。
• 年収の内訳と、残業の対象部署・集計期間も同じ前提で比べられるか。

診断の休日欄は「実際に働かない日数」を入力する欄です。求人票の所定休日と同じ範囲とは限らないため、入力した日数に何を含めたかを控え、同じ休みを重複して足さないようにしてください。確認できない内訳や有休取得を、確定した日数として扱わないことも必要です。

休日数が違う場合は基本欄へ2回入力する

「残業・出社条件を変えて比較」は、年間休日を固定した比較欄です。120日と125日の比較には、基本の6入力をそれぞれ入れて結果を控える手順を使います。

1. 働き方・時給診断で、年収600万円・年間休日120日・所定8時間・月残業30時間・片道45分・週3日出社を入力します。
2. 結果を画像保存するか、手元に控えます。画像の年収は初期設定で非表示のため、含めたい場合は保存前に「画像に年収も含める」を選びます。
3. 基本欄の年間休日を125日へ変更し、ほかの5条件を保った結果も控えます。
4. 2つの記録を並べ、年収・2通りの時給・年間の仕事と通勤時間を比べます。実際の候補では、休日以外にも違う条件があれば基本欄へ入力し直します。

この手順は2つの条件を画面に同時保持する機能ではありません。資料で確認した条件と見込みを分ける方法は、転職先の条件比較チェックリストで整理できます。

休日の数と、使いたい時間帯を並べる

年間44.5時間は、この仮定で仕事と通勤に使う時間の差です。そのまま休息や自由時間として使えることを保証するものではありません。連休になるか、曜日や時期を選べるか、休日対応があるかなど、自分が空けたい時間帯も確認してください。

残業の違いは残業時間の比較、出社日数の違いは年間通勤時間の比較で試算できます。年収も変わる候補は年収減と時間減を比べる例も参考に、仕事の内容や生活の条件と合わせて考えてください。